2026（令和8）年度 国際交流援助 共同研究(中期)

日本の研究機関（国立大学法人、公立大学法人、学校法人、国立高等専門学校機構、国立研究開発法人、その他財団が認めた研究機関）と雇用契約のある2027年3月31日時点で35歳以下の若手研究者で、所属する研究機関長の推薦を受けた方。国籍は問わない。将来研究機関の研究者を目指す日本の研究機関の大学院生は、国際交流援助の共同研究枠の応募対象ではない。過去に当財団の国際交流援助を受けた研究者は、受けた年度から起算して3年間は応募できない。