事業内容(原文より)
工学 環境 化学 材料科学
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原文の表記:2026-10-30
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日本国内の大学(大学附置・附属研究所を含む)や高等専門学校の常勤教員、研究員(特任又は客員で特定のプロジェクトに従事することを目的に任用されている者を除く)。所属機関長(学部長又は研究科長以上)の推薦と公印が必須で私印は不可。国籍・性別は問わないが使用言語は日本語のみ。当財団の過去の受給者は研究期間終了後3年経過後なら応募可能(2022年度の前期以前、2023年3月31日以前に研究終了の受給者は応募可)。同一または類似する研究課題について他団体からの重複助成は不可。日本学術振興会特別研究員は常勤職ではないため応募対象外(財団のよくある質問で明示)。前期・後期・テーマ設定型のいずれか一つにのみ応募できる。年齢は2029年3月31日現在62歳以下。
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最高2,000万円/件
研究費サーチ(https://grant-search.com/)より「最高2,000万円/件」